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トヨタの開発体制は、この世界的な潮流に遅れを取ることなく、環境技術のグローバル・スタンダードへの方向付けをしっかり固めるべく歩みを進めている。トヨタは一九九二年一月に、「環境への対応なくしてトヨタの未来なし」（C社長）と、「地球環境に関するトヨタの取組方針（通称、トヨタ地球環境憲章）」を制定し、一九九三年二月にはこれをより具体的に企業活動へ反映させるため、「トヨタ環境取組プラン」を策定した（一九九六年四月、取組プラン改定）・しかし二○○○年四月には、このトヨタ地球環境憲章を八年ぶりに改定すると共に、二○○一年から二○○五年における「第三次トヨタ環境取組プラン」を策定した。
改定に当たっては、「ゼロエミッションに挑戦」「循環型社会づくりへの参画」など新たな視点が盛り込まれた。また、改定を機に、同憲章を国内外すべての連結対象会社で共有する環境指針として展開し、連結グループ全体の環境マネジメン卜を推進する「連結環境マネジメント」もスタートさせた。

これは、環境技術そのものへの取り組みと共に、各工場のゼロエミッション（埋立廃棄物ゼロ）への取り組みや、開発・生産・調達から販売・廃棄までの一貫した取り組みとして前進させようというもので、販売店や海外生産・販売拠点にまで波及させている。さらに、国内オールトヨタ四○社による「地球温暖化防止対策」の推進活動も広がりを見せている。
むろん、クルマのリサイクルへの取り組みも、環境部を中心に販売店も含めた活動として業界をリードしている。日本国内では、石原慎太郎東京都知事のパフォーマンスで有名になったように、「ディーゼルエンジン悪玉論」が強く浸透しており、ディーゼル車の排ガスに含まれる有害物質の粒子状物質（ＰＭ）や窒素酸化物（ＮＯｘ）が問題視されている。
トヨタは、このディーゼル車に含まれるＰＭとＮＯｘを、同時に八○％以上削減するという世界でも初めてのディーゼルエンジンの排ガス浄化装置「ＤＰＮＲ（ディーゼル微粒子・ＮＯｘ削減）システム」を開発した。これは、電子制御燃料噴射システムを搭載した「直接噴射式ヨモンレール）エンジン」をベースに独自の触媒システムを組み合わせたもので、二○○五年に日欧で実施予定の排ガス規制値をクリアする。
これまでのエンジン技術では、ＰＭとＮＯＸを同時に削減するのは技術的に困難とされていた。なぜなら、燃料の燃え残りであるＰＭを出さないように燃焼効率を上げようとすると、ＮＯｘが増える。
逆にＮＯｘを減らそうとするとＰＭが発生してしまう。

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